喘息は、気管支に慢性的な炎症が起こることで気道が狭くなり、咳や息苦しさなどの症状が現れる病気です。

厚生労働省の患者調査(*)によると、国内の喘息患者数は約186万人と報告されています。
(*)出典： 厚生労働省「令和5年患者調査 表番号Z159 総患者数，性・年齢階級（5歳）×傷病小分類別」

喘息（ぜんそく）は、長期的な治療が必要になることが多い病気です。
発作への不安だけでなく、継続的な通院や薬代といった経済的な負担を心配される方も少なくありません。

本記事では、喘息の治療費の目安や公的制度、保険選びのポイントを簡潔に解説します。

喘息とは

喘息は、気道に慢性的な炎症が起こり、さまざまな刺激に対して敏感になる病気です。
発作が起こると気道が狭くなり、咳や喘鳴（ぜんめい）、息苦しさなどの症状が現れます。

症状は夜間や早朝に悪化しやすく、ダニやホコリ、花粉、タバコの煙、気温の変化などが引き金となることがあります。
小児期に発症するケースが多いものの、成人になってから発症する方も少なくありません。

喘息の主な症状

喘息の代表的な症状には、以下のようなものがあります。

・咳
・痰
・喘鳴（ゼーゼー、ヒューヒューという呼吸音）
・息切れ
・呼吸困難

これらの症状は発作的に起こることが特徴で、症状の強さや頻度は患者さんによって異なります。
軽症の場合は日常生活にほとんど支障がない一方、重症化すると夜間の睡眠が妨げられたり、日常生活に大きな制限が生じたりすることもあります。

喘息の発症年齢と特徴

喘息は小児期に発症するケースが多いとされていますが、実は成人になってから発症する方も多くいらっしゃいます。

小児喘息の多くは思春期になると症状が軽快しますが、約30%の方が成人喘息に移行します。
一方、小児期に喘息がなく成人になって初めて発症する成人発症喘息は、成人喘息全体の70~80%を占めています。

そのうち40~60歳代での発症が多く、中高年になってから喘息を発症する方も珍しくありません。
成人発症喘息は小児喘息と比べて慢性化しやすく、治療が長期にわたる傾向があります。

喘息の治療費

喘息の治療には、外来での定期的な診察や薬剤費がかかります。
症状が悪化した場合には入院治療が必要となることもあり、医療費の負担について事前に知っておくことが大切です。

外来治療の費用

喘息の外来治療では、定期的な診察と薬剤処方を受けることになります。

通常の外来受診では、1回あたり約8,000円（医療費総額）の費用がかかります。
健康保険が適用されるため、実際の自己負担額は1~3割となりますが、継続的な通院が必要となるため、年間の医療費は相応の金額になります。

治療内容は症状の程度によって異なり、吸入薬を中心とした予防的な治療が基本となります。

入院治療の費用

症状が悪化して入院が必要となった場合、医療費は大きく増加します。

喘息による入院では、1回あたり約81万円（医療費総額）の費用がかかります。
実際、厚生労働省の患者調査によると、喘息の平均在院日数は8.2日となっています。

こうした高額な医療費に対しては、後述する高額療養費制度を利用することで自己負担額を大幅に軽減できます。
■出典： 厚生労働省 令和5年患者調査

喘息患者が利用できる公的制度

喘息の治療には継続的な医療費がかかるため、さまざまな公的制度を活用して経済的な負担を軽減することができます。
ここでは、主な制度について解説します。

高額療養費制度

高額療養費制度は、1か月間の医療費の自己負担額が一定額を超えた場合に、超えた分が払い戻される制度です。

所得に応じて自己負担の上限額が設定されており、高額な入院費用が発生した場合でも負担を抑えることができます。
自己負担限度額は以下のとおりです。

たとえば、年収約370万～770万円の方が医療費総額81万円の入院をした場合、自己負担額（3割）は約24万円です。
しかし、高額療養費制度を利用すれば実質的な負担は約8万円に抑えられます。

医療費控除

1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合、確定申告を行うことで所得税が軽減されます。

医療費控除は、生計を一にする家族全員の医療費の合計が年間10万円（総所得金額等が200万円未満の方は総所得金額等の5%）を超えた場合に利用できる仕組みです。

喘息の治療で継続的に医療機関を受診している方は、領収書を保管しておき、確定申告の際に活用することをおすすめします。

控除額は、実際に支払った医療費から保険金などで補填される金額と10万円（または総所得金額等の5%）を差し引いた金額となります。

自治体独自の医療費助成制度

一部の自治体では、喘息患者に対する独自の医療費助成制度を設けています。

東京都では、大気汚染医療費助成制度として、気管支ぜん息などの疾病にかかった方に対し、一定の要件を満たす場合に医療費の助成を行っています。

ただし、18歳以上の方の新規申請受付は平成27年3月31日で終了しており、現在は18歳未満の方のみが新規申請の対象です。

お住まいの地域で利用できる制度については、各自治体の窓口にお問い合わせください。
川崎市など一部の自治体では独自の助成制度を設けている場合があります。

喘息でも民間の医療保険に入れる？

喘息と診断された方でも、民間の医療保険に加入できる可能性があります。
ただし、加入条件や保障内容は保険会社や保険商品によって異なります。

通常の医療保険への加入

症状が軽症で安定している場合、通常の医療保険に加入できる可能性があります。

保険会社の審査では、現在の症状の程度、治療内容、直近の入院歴などが確認されます。
ただし、呼吸器系の疾患については一定期間保障の対象外となる「部位不担保」などの条件が付くケースが多いため、注意が必要です。

保険会社によって審査基準が異なるため、一社で断られた場合でも他社では加入できる可能性もあります。

引受基準緩和型医療保険

通常の医療保険への加入が難しい場合でも、引受基準緩和型の医療保険であれば加入できる可能性があります。

引受基準緩和型医療保険は、告知項目が3~5項目程度に限定されており、既往症のある方でも加入しやすい保険です。
持病の悪化や再発による入院・手術も保障の対象となるため、喘息の治療を継続中の方にとって心強い選択肢となります。

ただし、通常の医療保険と比べて保険料は割増となる点には注意が必要です。
また、加入後1年間は給付金額が50%程度に削減されることが一般的です。

弊社ウィズハートでは喘息でもご加入いただける保険がございますので、ご興味のある方はお気軽にお問合せください。
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