ジェイアイ傷害火災保険が、2015年度の海外旅行保険契約者の事故発生率を公表しました。こちらのデータは同社が1996年より毎年公開しています。

2015年度の事故発生率は3.6%となり、28人に1人が何らかのトラブルにあっているという結果になりました。
この数字が多いか少ないかは個人によって感じ方が異なると思いますが、保険に加入していない方でもトラブルにあっている方もいると考えると、私個人としては多いと思います。

旅行先によって見られる事故の傾向

補償項目別に見ていきましょう。

まず、旅行取消料等を補償する「旅行キャンセル費用」が増加しましたが、パリでのテロの影響のようです。昨今の国際情勢を表していますね。おそらく2016年度の支払額も多いと思われます。

治療・救援費用については、海外で医療機関にかかるときは全額自己負担となるので、1事故あたりの支払額がかなり高額になります。アジア・オセアニアでの支払いが多くなるのは、現地が高温多湿といった気候条件であることや、衛生面の関係で体調が悪化する方が多いのだろうと考えられます。

ヨーロッパでは「携行品損害」に対しての支払額が多い傾向にあるということですが、おそらくスリによる損害が多いからでしょう。少し古いデータですが、2009年に「TripAdviser」が発表した「スリが最も多い世界の都市TOP10」では、ヨーロッパの都市が多くを占めていました。

高額医療費（300万円以上）は77件ということですが、治療費用の支払いのうちどのくらいの割合を占めているのか不明なので、多いか否かは判断できませんが、医療先進国の欧米での支払いが多いのでしょう。
65歳以上のシニア層の支払いが増加しているとのことですが、この年代になると持病が全くない人の方が少ないです。何らかの持病を抱えて普段と環境が異なる海外へ行くので、体調崩す方が多くても不思議ではないですね。シニア向けのツアーが増えているので、今後も割合は多くなるでしょう。

クレジットカード付帯保険だけでは補償が足らないことも・・

無保険で海外旅行へ行くことは、絶対お勧めできませんが、クレジットカード付帯の海外旅行保険だけで十分かどうかについては、その人にもよります。
クレジットカードを複数枚持っていれば、治療・救援費用の保険金額が合算されます。一般的なクレジットカードだと治療・救援費用の保険金額は200万円、ゴールドカードでは保険金額が300万円のカードもあります。合算して300万円以上になれば、ある程度の高額医療費もまかなえます。

ただ、持病がなく健康な人にとってはクレジットカードだけでも十分であるでしょうが、高齢者や持病のある方は万が一のことを考えてもう少し手厚い補償を用意した方が良いでしょう。クレジットカード付帯の海外旅行保険には疾病死亡の時の補償がない点も注意が必要です。

海外旅行保険は必要な補償だけの加入も可能ですので、自身の健康状態や渡航先の情勢を考慮の上で、加入することお勧めします。
保険料を節約したい方は、インターネットでの海外旅行保険の加入も検討すると良いでしょう。

（以下はジェイアイ傷害火災保険のプレスリリースから抜粋しました）

ジェイアイ傷害火災保険、２０１５年度の海外旅行保険契約者の事故発生状況を発表

　ジェイアイ傷害火災保険株式会社は、２０１５年度の海外旅行保険契約者の事故発生状況についてまとめました。

　この調査は、事故データを開示することで海外旅行保険の認知を高め、安心して海外旅行に出かけられるよう毎年実施しているものであり、１９９６年の調査開始以来、今年で２１回目となります。

１．事故発生率：
　２０１５年度の事故発生率は、３．６０％（２８人に１人）となりました。

２．補償項目別事故状況：
　補償項目別の事故件数は、ケガや疾病の治療費用や医療搬送費用等を補償する「治療・救援費用」が最も多く、次いで手荷物を補償する「携行品損害」、偶然な事故を補償する「旅行事故緊急費用」が続いています。
ヨーロッパでは「携行品損害」、アジアやオセアニアでは「治療・救援費用」の割合が多くなっている等、地域により事故の状況が大きく異なります。
　また、２０１５年度注目すべき点として、旅行取消料等を補償する「旅行キャンセル費用」の支払いが増加しました。
　これは主にパリのテロ等の影響による支払いが発生したためのものです。

３．高額医療費用事故：
　「治療・救援費用」の保険金支払いが３００万円以上の高額医療費用事故は世界各地で発生していますが、特に欧米で多くなっています。
また、円安・医療費上昇などの傾向から件数が増加しており、２０１５年度は７７件と多数発生しました。

４．シニア層（６５歳以上）の事故割合：
　高額医療費用事故のうち、シニア層（６５歳以上）が半数弱を占めています。
転倒による骨折、脳疾患、心疾患、肺炎等が主な原因となっています。なお、シニア層の高額医療費用事故発生率は６５歳未満の約４倍となっています。