睡眠時無呼吸症候群と診断された方の中には、治療費がどのくらいかかるのか、医療保険に加入できるのか疑問に感じている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、睡眠時無呼吸症候群の検査・治療にかかる費用や利用できる公的制度、民間の医療保険への活用方法について解説します。

睡眠時無呼吸症候群とは

睡眠時無呼吸症候群（Sleep Apnea Syndrome：SAS）は、睡眠中に呼吸が繰り返し止まる病気です。

10秒以上の呼吸停止を「無呼吸」といい、一晩7時間の睡眠中に30回以上の無呼吸がある場合、または1時間あたり5回以上の無呼吸がある場合に睡眠時無呼吸症候群と診断されます。

重症度はAHI（無呼吸低呼吸指数）という指標で判定されます。
AHIとは1時間あたりの無呼吸と低呼吸を合わせた回数のことで、AHI5以上で睡眠時無呼吸症候群とみなされます。

成人ではAHI5～15回を軽度、15～30回を中等度、30回以上を重度と分類しています。
睡眠時無呼吸症候群を放置すると、さまざまな合併症を引き起こすリスクがあります。

例えば、SAS患者の約50％は高血圧を合併しているといわれるほど、高血圧はSASの合併症として有名です。

さらに、心血管疾患は睡眠時無呼吸症候群と関連が強い合併症で、血圧の上昇、心臓の肥大や不整脈、心筋梗塞など多くの問題を引き起こします。
海外の研究では、睡眠時無呼吸症候群の患者は、健常者と比べて脳卒中の発症リスクが約3倍高まることが明らかになっています。

睡眠時無呼吸症候群の検査・治療にかかる費用

睡眠時無呼吸症候群の検査・治療には健康保険が適用されます。
ここでは検査費用と治療費用について解説します。

検査費用

睡眠時無呼吸症候群の検査には健康保険が適用されます。

・簡易検査（自宅）：3割負担の方で約2,700円です（別に診察代がかかります）。
自宅で就寝時に検査機器を装着し、睡眠中の呼吸状態や血中酸素濃度を記録します。
・精密検査（PSG検査・1泊入院）：自己負担額（3割負担の場合）は一般的に2万円～5万円程度が目安となります。
医療機関によっては入院費に加え差額ベッド代などが必要になるケースもあります。

治療費用

睡眠時無呼吸症候群の治療法には、症状の重症度や原因に応じていくつかの選択肢があります。

CPAP療法

CPAP療法は、睡眠中に鼻から空気を送り込み、気道を広げて無呼吸を防ぐというもので、睡眠時無呼吸症候群の最も一般的な治療法です。
毎月1回の定期的な通院が必要で、3割負担の場合、自己負担額は合計で月額4,500円程度になります。

ただし、保険適用には、AHI（無呼吸低呼吸指数）が20以上であることが一般的な条件です（簡易検査の場合はAHI40以上）。
CPAP療法は継続的な治療が必要なため、年間約5～6万円、5年間で約25～30万円の費用が見込まれます。

マウスピース治療（軽症〜中等症向け）

2004年から、マウスピースを用いた治療に対して健康保険が適用されるようになりました。
3割負担の場合、マウスピースの作製にかかる費用は検査料や調整料などを含めて総額で15,000円から20,000円程度が一般的です。

歯科で作製するため、毎月の通院は不要です。
ただし、健康保険が適用されるのは、医師によって睡眠時無呼吸症候群と診断された場合のみです。

外科手術（特定ケース）

扁桃肥大や軟口蓋の肥大など、気道閉塞の原因が明確な場合に検討されます。
口蓋垂軟口蓋咽頭形成術（UPPP）は、保険適用で約5万円～10万円（3割負担の場合）、入院期間は約3日～5日が目安です。

治療費を補う公的制度

睡眠時無呼吸症候群の治療費負担を軽減できる公的制度として、高額療養費制度と医療費控除があります。

高額療養費制度

PSG検査入院や外科手術など、高額な医療費が発生した場合に利用できます。

ただし、CPAP療法の月額費用（約5,000円）は通常の高額療養費制度の対象にはなりません。

医療費控除

1年間の医療費が10万円（または総所得金額の5%のいずれか低い方）を超えた場合、超過分が所得から控除され、所得税の還付を受けられる可能性があります。

医療費控除を受けるには確定申告が必要です。
医療機関から発行される領収書は大切に保管しておきましょう。

なお、睡眠時無呼吸症候群は指定難病ではないため、難病医療費助成制度の対象外です。

睡眠時無呼吸症候群と民間の医療保険加入

睡眠時無呼吸症候群と診断されると、通常の医療保険への加入が難しくなる場合があります。
ここでは、その理由と加入可能性のある保険について解説します。

通常の医療保険への加入が難しい理由

睡眠時無呼吸症候群は保険会社に、高血圧症・脳卒中・心筋梗塞といった循環器系を蝕むおそれのある病気として認識されています。

また、加入時の告知で症状を正確に伝えないと告知義務違反になります。
告知義務に違反すると、たとえ生命保険に加入できても、契約が解除されることや保険金・給付金が支払われないことがあります。

通常の医療保険への加入が難しい場合でも、以下のような保険であれば加入できる可能性があります。

引受基準緩和型の医療保険

引受基準緩和型保険とは、告知項目が3～5つ程度に限定されている保険です。
1～2年以内に入院・手術歴がなければ加入を検討できる商品が多く、持病の悪化も保障対象となります。

ただし、引受基準緩和型医療保険は通常の医療保険と比べて保険料がすこし高くなっています。
また、加入後1年間など一定期間内は入院給付金や手術給付金などの給付額が50%に削減される商品もあるため、加入を検討する際は、内容を十分確認しましょう。

がん保険

がん保険は、睡眠時無呼吸症候群の方でも比較的加入しやすい保険の一つです。
睡眠時無呼吸症候群とがんの関連性は低いため、加入審査への影響が少ない傾向にあります。

死亡保険

軽度の睡眠時無呼吸症候群であれば死亡リスクが高いとは言えないため、通常の死亡保険に加入できる可能性は高いです。
しかし、重度になると健康な方に比べて死亡リスクは数倍高くなると言われているため、一般的な死亡保険に加入できないこともあります。

弊社ウィズハートでは睡眠時無呼吸症候群の方でもご加入いただける保険がございますので、ご興味のある方はお気軽にお問合せください。
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睡眠時無呼吸症候群の方が保険を検討する際のポイント

睡眠時無呼吸症候群であることを告知せずに加入した場合、後から発覚すると保険金が支払われなかったり契約が解除されてしまったりする可能性があります。
加入時には正確な告知を行うことが大切です。

引受基準は保険会社によって異なるため、ある会社で加入を断られても別の会社では加入できる場合があります。
軽症であればまず通常の医療保険への加入を検討し、それが難しい場合に引受基準緩和型保険を検討するのが基本的な順序ですね。

睡眠時無呼吸症候群は適切に治療を行えば症状をコントロールでき、合併症リスクも軽減できます。
治療を継続しながらご自身に合った保険を見つけることで、将来の経済的な不安を軽減することにもつながります。

弊社ウィズハートでは睡眠時無呼吸症候群の方でもご加入いただける保険がございますので、ご興味のある方はお気軽にお問合せください。
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